コロナ対策経済で大不況に突入する世界

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いつも大胆で分かり易い予測をこの数十年に渡って本に記してくれており、この本の筆者である副島氏にはお世話になっています。

資産保全の観点からのアドバイスに従ってきたお陰で、個人的にも良い思いをさせていただいています。通貨の価値が下がっているので金価格が上昇する、各国間の為替（ドル・ユーロ・円）は発行総数量の大小関係により変わってくる等、少しはわかるようになってきました。

ワクチンのお陰で日本では、2021年９月頃から急激に感染者数が減ってきていますが、給付金に続いて事業を続けるために受けてきた融資の利息や元本返済が始まるこれからが、大不況への始まりなのかもしれませんね。

以下は気になったポイントです。

・１オンスの金価格は現在は２２万円程度であるがこれに４万円くらいのプレミアム価格がつく、３年後には１枚５０万円くらいになっているだろう（p１８）

・明治初めに１ドル＝１円で為替は始まった、１円で一人の使用人の年収分であった、戦争直前は１ドル＝５、６円、戦争直後は１ドル＝１５円、３年後の昭和２３年には２７０円、これが昭和２４年の固定相場制で１ドル＝３６０円になった、これを再び１ドル＝１円に戻そうという動きがある、２０２４年のハイパーインフレ時に通貨単位の切り替えをして円の価値を対外的に大きく引き上げる＝リデノミネーション、新1000円札を1000円札に「１０倍に切り上げ」して発行する。この時にはドルが激しく暴落（１０円）しているだろうから円の値段（価値）は１０倍になる。つまり１００倍の切り上げを行なって、１ドル＝1.1円が目標になる（p１５４）


・世界で一番有力なCBDC（中央銀行デジタル通貨）は、どう考えても中国のデジタル元である、まずアジア諸国がデジタル人民元に自国通貨を切り替える、１万ドル以下の小口決済に使われるだろうと、中国人民銀行総裁はコメントした。世界を支配しているドル覇権（米ドルによる世界通貨体制）にデジタル人民元（本当は人民幣）がとって代わっていく（p２６）小口決済はモバイル決済（スマホ決済）である（p２６）

・２０１１年には東日本震災、原発事故があったのに１ドル＝７５円となった、日本国の信用と工業生産力があり日本国債を買うと４％利回りがつくので世界の中央政府までもが日本に投資したので円高になった、日本国を助けようとしたわけではない（p３１）

・1998年からの日本の大銀行連鎖倒産事件で日本政府は６０兆円の公的資金を投入して不良債権の肩代わりをした、アメリカは嘲笑ったが、その８年後のリーマンショックで同じことをやってアメリカ全ての銀行を救済した、この時の資金は政府発表は２兆ドル（２０００兆円）だが、本当はその１０倍の２０兆ドルである（p６２）

・先進国は為替で自国の通貨を暴落させないようにしている、米ドル・欧州ユーロ・日本円は秘密協定があって動かさない（１ドル＝１１０円、１ユーロ＝１３０円）で世界体制を維持するので、どこまでも国債を発行して、お札を刷る（p７８）

・小さな商店主はお店を閉めていたら月に１８０万円（１日６万円）出た、その前に２００万円をもらっている、自営業の個人事業主も同様、金利ゼロ・担保なし・使途問わない（融資の審査なし）で７０００万円とかの融資がおりた（p１０７）２０２０年３月からのコロナ騒ぎで、財務省が入札を売り出す国債のうち、半年もの・３ヶ月ものの短期債が突然増えた、それまでの２０兆円程度から２０２０年は８２兆円を超えた。（p１１０）

・途上国帯（アフリカ、中南米、アジア）では、米ドルが流通している状況に憤慨して、首相や大統領たちが自国通貨を投げ出して、ビットコインやデジタル人民元を自国通貨にしてしまえという動きに出ている、ドル覇権の崩壊の始まりは２０２４年だと予言する（p１４０）

・コロナウィルスとワクチン強制を使った世界への脅迫と扇動は計画的に作られて起こされている、都市を封鎖し飛行機を止めてワクチン接種せよと脅迫する萎縮効果でインフレが起きないようにしている、コロナの危機で加熱経済を抑え込めばいい、それを５年に１度行えば良いのだと、ロゴブ教授は言っている、これは支配者たちの間ではタブーになっていて誰も口に出して何も言わないことになっている（p１４２）

・コロナウィルスで死んだとされる人はほとんどば老人で、この人々はインフルエンザで死んでいる数とぴたりと一致する。このことを知っている人はみんな知っているが、なのに言わないことになっている、もう８０、９０歳の老人たちと元々糖尿病などの既往症、病歴がある人たちだけがインフルエンザで死ぬ（p１４４）

・２０１２年にアメリカ国内でmRNAを使う遺伝子組み換えの研究が禁止された、実験そのものがウィルス拡散の危険を伴うと分かったから。そこで中国・武漢で研究を続けさせて２０１７年にコウモリ起源のSARSベースのコロナウィルスの製造に成功し、これはネイチャーに発表されて有名になった。それを２０１９年１０月に武漢で行われた世界軍人オリンピックでばら撒いた（p１５１）

・アメリカ国内で起きている重要な問題の一つは、ビックテック５社（GAFA＋マイクロソフト）を規制しようという動きがどんどん厳しくなっていること。FTC（日本における独占禁止法を執行する公正取引委員会のような独立の国家機関）の委員長に若い女性（カーン女史）が選ばれた。アメリカ政府はビックテック５社をブレイクアップすると決めた、分解・解体すること（p１６３）

・日本では２０１８年にソフトバンクとヤフー合弁でペイペイというモバイル決済の会社ができた、そして２０２１年にLine Payを吸収したので、東京五輪最中にペイペイ加盟店でLINE Payも使えるようになった（p１８０）

・地上2000-5000キロにはヴァン・アレン帯があり高放射線の帯であり、生物は一瞬のうちに溶けて死滅する、その向こうの３６万キロのところにある月には人類は行けるわけがない（p１９８）

・テスラは持ち前の高度なソフトウェア技術を駆使して既存の電池セルを流用する形であっという間にEV用大出力バッテリーを開発してしまった、つまりテスラの中核技術は自動車ではなくて、電力を制御するソフトウェアにある。テスラは再生可能エネルギーの普及を見込み、太陽光パネルに接続できる家庭用蓄電池システムを商品化しており、日本国内でもすでに販売���ている（p２０２）

・フリーエネルギーが実用化されれば、人間が働かなくてもいい社会が成立する。トヨタは２０２１年５月に水素自動車（カローラ）で２４時間耐久レースに出場して完走した。燃料電池の技術の先にフリーエネルギーがあると考えている。もう一つ、電磁波発電があり、これは電磁波を使って発電するので、蓄電（バッテリー）や送電の必要がなくなる、まさに、電気エネルギーを制御するソフトウェア時代である（p２０６）

・３年後の２０２４年に強く予想される世界大恐慌の時には、金の値段は今の３倍になるはず。本当はイギリスとフランスは各々５万トンのゴールドを持っているだろう、中国はすでに３万トン持っている（p２３０）

2021年11月6日作成

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コロナもワクチンもこの不景気も全て世界の支配者（ディープステート）の策略・陰謀とのことが書かれていて、読んでいて気分が悪くなりました。世界がさも何やら一つの巨大な悪で動かされてると考えているようです。世の中の全ての金持ちが全員同じ考えを持って行動しているとでも思っているのでしょうか。

世の中は金持ちで本当に人助けのために行動している善人もいれば、金持ちな悪人もいるでしょう。こういうタイプの人間が若者を一つのカテゴリに押し込んで最近の若者は云々等と説教をたれるのではないでしょうか。また、アポロ11号の月面着陸もデマとのことです。もうほんと信じられません。

ただし、通貨や債権の価値等に関する考察についてはだいぶまともな事を書いていると思います。参考になりました。

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＜目次＞
まえがき
1章金、株、為替、債券はこう動く
2章緩和マネーと危険な債券
3章コロナ対策経済の”副反応”
4章解体されるﾋﾞｯｸﾞﾃｯｸ
5章3年後の世界大恐慌に備えよ
巻末 短期間で急上昇しそうな小型株２０
あとがき

2021/11/11発行
コロナ不況下の世界の経済状況について

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エアコン事業が次の世界的な大きなビジネスになるということは知りませんでした。

自動車の次はエアコンである。
世界中を見渡したら、熱帯や亜熱帯地方の多くの国々が、まだまだエアコンを欲しがっている。アジア諸国だけでなく、砂漠地帯が広がる中東アラブ世界やアフリカ諸国、さらには中南米の諸国までもエアコンの需要はある。考えてみれば分かる。
太陽こそは、人類が拝み続けた本当の神さまなのである。宗教なんか要らない。
これからは新興国と発展途上国向けに、高性能のエアコンをガンガン作って売ることが大きなビジネスになる。

まえがき
危ないのは各種債券市場が崩れること。
債券は今や株の１００倍の量があって、いつ爆発するかわからない危険な金融市場になっている。
１章
金、株、為替、債券はこう動く
①金の値段
②株の動き
③為替の動き
④金利と債券
２章
緩和マネーと危険な債券
■FRBの「やる、やる詐欺」
■パウエル議長は船の舵取りを放棄したのか
■日銀も緩和マネー政策を続ける
■中国「恒大集団」騒ぎの理由は社債にあった
■膨張した社債が爆発する
■悪魔の投資証券
■今度は「債券取り付け騒ぎ」が起きる
■中国の不動産市場はどうなっているのか
今の日本とは比べ物にならない超高額の不動産物件が平気で売られている。
このことを指して、すぐに「貧富の差が開いている」というのは、やめたほうがいい。日本は貧富の差が開くどころか、金持ち階級さえが下に落ちこぼれて貧乏になりつつある。
■年収の５０倍の物件を買う活力
中国は一般庶民が、「まだまだいい暮らしがしたい」と思って必死で這い上がろうとしている。
日本の場合は、這い上がる力もなくなって、何とか企業に勤めてきちんと給料が貰えればそれでいい、という状態になっている。
今の日本は、勤労（労働）世代（１８歳から６５歳）で年収２００万円の人が１０００万人いるのだ。
すでに日本は衰退国家を通り越して、３０年もデフレ不況が続いた落ちこぼれ国家で貧乏国だ。投資用の金儲け本を出版社が出す余裕もなくなった。
■実勢の市場金利の上昇が怖い
■MMT理論はベイシック・インカムと同じこと
政府と中銀は、自分たちの能力が限界に達しているものだから、ジャブジャブを続けるしか他に手がない。それを補強するために貧乏人からの「金よこせ理論、金配れ理論」であるMMT理論がアメリカで出現した。会計帳簿の考え方から来ているくだらない理論だ。
MMTから見たら、政府（国家）はどこまでも借金を抱えていいという理屈になる。国家は永遠に破産しない。国家は税金を払う必要がない、徴収する側だ。いくらでも税金（消費税）を上げることができる、とうそぶいている。MMT理論自体が破産（破綻）している。
税金で取り立てる毎年の６０兆円は、公務員の給料、防衛費、アメリカに貢ぐ金でアップアップだ。これが「プライマリーバランス」の正体である。
日本全国どんな業界も売り上げ（販売高）が落ちて悲惨な状況になっている。ところが、そういう��とを正直に分かりやすく書く人がいない。
■金融商品は滅んだ
■禁止された仮想通貨取引
■アメリカへ逃げ出した「鉱山王」たち
■「バーゼルの塔」とは何か
■世界を飲み込むデジタル人民元
■NYでは仮想通貨と恒大問題が同時進行
３章
コロナ対策経済の”副反応”
■新たな大不況の突入点
■短期国債、突然増発の謎
■世界に溢れたコロナの緩和マネー
■無制限にお金を発行すれば、やがて行き詰まる
日本もアメリカも世界も、コロナ対策金（じゃぶじゃぶマネー）のお札を刷り過ぎた。
お金というのは、汗水垂らして働いた人間たちの労働の賜物だ。お金は人間の血と汗の結晶だ。この労働は肉体労働だけではない。精神労働も含めて、産業資本家や経営者たちが必死で優れた商品やサービスを作って、それを人々に買ってもらって、それで成長経済できて国民経済がうまく回るのである。
この考えから見たら、コロナ対策経済のジャブジャブ・マネーは、いびつである。おかしい。だが、おかしいということが分かっていても、世界中でおかしいことを各国政府が揃って公然とやると、それはおかしくないことになってしまう。これが今も続いている。
■ボロクズ債権を買い取る中央銀行
■コロナ・マネーが不動産市場に流れ込んだ
■債券市場が暴発する
■「第二のニクソン・ショック」を指摘した経済学者
■ドルはどこまで暴落するかな言い方をすれば、５年毎にパンデミック（コロナウィルスのような世界的疫病流行）が起きて、それで金利とインフレ率が押さえ込まれてゼロ金利のままで続くならば、アメリカ経済は問題ない。現在のシステムが続く」「ハイパー・インフレ（高インフレ）」が襲ってこなければ、アメリカ経済が崩壊するということはない」と言った。
ロゴ付は、今のコロナウィルスとワクチン共生を使った世界への脅迫と扇動は、計画的に作られて起こされているものである、と、分かっている。
ワクチンを接種せよ、と脅迫することの萎縮効果で、インフレが起きないようにしているという恐るべき政策が実施されているのだ。コロナの危機で加熱経済を抑え込めばいい。それを５年に一度ずつ行えばいいのだとロゴフは指摘している。このことは支配者たちノ間ではタブーになっていて、誰も口に出して何も言わないことになっている。
ロゴフは、「皮肉な言い方をすれば、５年毎にパンデミックが起きればいい」、すなわち「起こせばいいのだ」と言っている。
■コロナ・ワクチンの正体
コロナ・ワクチンは人体に危険であると考えている。２回接種したヒトには、これから副反応どころか、大きな災いが襲ってくると考えている。
日本にはコロナウィルスは、本当はほとんど上陸していない。殆どは外国から帰ってきた日本人である。日本には存在しない。それなのに今回、遺伝子組み換えで作られた史上初のモデルナ社、ファイザー社ワクチンを射つことで、ウイルスの遺伝子が人間の体内に生き残り、それが増幅して、発症する人がどんどん出てくると考える。
エイズウイルスで人体実験をしたために、世界中に広がった大事件と、コロナウイルスは同じことだ、ということ。アメリカのウイルス学者たちの中���”狂気の科学者”（マッド・サイエンティスト）たちがこれを実行した。原爆（アトミック・ボム）を完成させたアメリカの核物理学者たちが、どうしても実際に使ってみたくて、それで広島と長崎に投下したのと同じことだ。
ウイルスは、ワクチンを接種した人の体の中で、コロナウイルスが転写、複製されて生き延びるのである。ワクチンを接種した人は新型の感染人間になる。
ワクチンを射ったあとで、３８・５度とかの高熱が出て気分が悪くなった人が、私の周りにもたくさんいる.これが正常なことであるはずがない。接種した人のほとんどは、発症（発病）しない。しかし、他の人達に自分の体内で生きているコロナウイルスをうつす（感染させる）ことになる。
■１ドル＝１円の地代
■副島隆彦が見通す未来
４章
解体されるビッグテック
■IT規制論者の女性学者が表舞台に登場した理由
ディープ・ステイトというのは、だから例えば、1930年代から威勢がよくなった東アジアの日本を、上手に騙して中国にぶつけて戦争をさせ、暴走させておいてから叩き潰して、日本を丸ごとアメリカの財産（お財布）にしてしまったことと同じだ。これぐらいのスケールで大きく大きく歴史（人類史）を見る目がなければ、本物の知識人とは言えない。私は独自に自力で奮闘して、ここまで見えるようになった。
■膨張しすぎたビックテック
■アメリカが世界を支配する道具
ビッグテック5社はアメリカの国家政策。
日本でも税金を払わないでビッグテックたちは40年間ここまでやってきた。
■「中国のテック企業規制は正しい」とバフェット
■SBI［第４のメガバンク構想」の裏に
■ビル・ゲイツに天罰が落ちた
■エアコン事業に乗り出すイーロン・マスク
自動車の次はエアコンである。
世界中を見渡したら、熱帯や亜熱帯地方の多くの国々が、まだまだエアコンを欲しがっている。アジア諸国だけでなく、砂漠地帯が広がる中東アラブ世界やアフリカ諸国、さらには中南米の諸国までもエアコンの需要はある。考えてみれば分かる。
太陽こそは、人類が拝み続けた本当の神さまなのである。宗教なんか要らない。
これからは新興国と発展途上国向けに、高性能のエアコンをガンガン作って売ることが大きなビジネスになる。
■ジェフ・ベゾスは本当に「宇宙」へ行ったのか
■人類は月に行けない
■孫正義が迎える危機とは
■次の時代のエネルギーの姿
加谷珪一さんの文
「テスラ家電」「アップル自動車」の破壊的イノベーションに備えよ
水面下では想像を超えるイノベーションが進行している。気がついたときには、多くの業界で主役が交代しているかもしれない。
デスラは、家庭用エアコン事業への参入を検討している。
テスラの中核技術は自動車ではなくて電力を制御するソフトウェアにある。テスラは再生可能エネルギーの普及を見込み、太陽光パネルに接続できる家庭用蓄電池システムを商品化しており、日本国内でも既に販売している。
つまり、EVや家電製品、バッテリー、太陽光パネルは全て「電力」というキーワードを介して相互に結びつくことになり、デスラはこの分野での圧倒的なナンバーワンを狙っているのだ。
副島さん：優れた文章である。これで次の時代のエネルギーの姿が見えてきた。「電力（電気エネルギー）を制御するソフトウェア」が鍵となる。
実はトヨタ自動車は、既にEVを乗り越える新しい技術を開発している。free energyフリーエネルギーである。原料代がタダで手に入る無限エネルギーである。このフリーエネルギーが、もう出来上がっているようだ。エネルギーがタダで手に入れば、理念としては人類（人間）は働かなくても生きてゆける、ということだ。ただし、おそらく貧富の差はなくならないし、民衆の支配というのは残り続けるだろう。
「水素自動車」
人間（人類）は、木を燃やしてエネルギーにしてきた。それから石炭、石油、そして天然ガスの時代になった。だがフリーエネルギーが実用化されれば、それらを掘り出して配る手間が要らなくなる。ということは、人間が働かなくてもいい社会が、究極的には成立するのである。
もう一つ電磁波発電というのが有るらしい。これは電磁波を使って発電するので、蓄電（バッテリー）や送電の必要がなくなるらしい。まさに「電気エネルギーを制御するソフトウェア」時代である。今は、これ以上のことは私にはわからない。
５章
３年後の世界大恐慌に備えよ
■世界的な株安を招いた恒大集団の行方
■「借金の天井」で右往左往するアメリカ
■金価格は反転上昇へ
■では、金をどこに保管すべきか
■３年後、金の値段は３倍になる
世界中の中央銀行が、再び金買いを増加させている。
■迫りくる嵐の時代を乗り切るために
巻末付録
短期間で急上昇しそうな小型株２０
副島さん推奨銘柄20社銘柄
20社の説明文がありがたかったです。
２０社のなかで３社は私が普段の身近な買い物や今までの仕事の関係でお世話になっていました。
・ダイドーグループホールディングス。主力事業は飲料。・やまみ。広島県三原市で創業した豆腐専業メーカー。・文化シヤッター。シャッター業界2位。
不況なのに株高なのは、巨額の”コロナ・マネー”がバラ撒かれたからだ。
しかし、いくらお金を撒き散らしても、世の中は不況だから、企業の投資意欲は回復しない。企業が設備投資のために土地を買い、工場や倉庫を新たに作り、人を雇い、機材を購入して、人材トレーニングを行ったうえで、新たな生産活動をするためには、世の中の需要と実需の回復が必要である。
あとがき
私たちの生活もスマホ決済（電子マネー）が当たり前になりつつある。
おそらくこれからできる新しい世界通貨体制の中に、ブロックチェーンの技術とともに取り込まれてゆくだろう。それでも、米ドルに代わる新世界通貨体制でも、それを担保し、信用の土台となるのは金である。いくらテクノロジーが発達しても、人間（人類）は金（ゴールド）とともに生きてゆく。