エブリシング・バブル 終わりと始まり――地政学とマネーの未来2024-2025

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著者は、近年の世界的な出来事を例に挙げ、これらのリスクが市場にどれほど大きな影響を及ぼすかを分かりやすく説明している。たとえば、地域紛争がエネルギー供給に及ぼす影響や、経済制裁がグローバルサプライチェーンをどのように変えるかといった点が具体的に描かれている。

経済の複雑さを理解する上で必読の一冊であり、特に地政学リスクについて考える際の重要な視点を提供してくれた。この知識を基に、今後の市場動向をより慎重に見極めることができるようになると期待している。

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【評価】
内容　　　:★★★★☆
読みやすさ:★★★☆☆
難易度　　:★★☆☆☆
ボリューム:★★☆☆☆

【所感】
地政学を中心に今後のグローバルマネーの行く先を考察した一冊。米ソ新冷戦における中国や日本、インド、中東（イスラエル、イラン）などの立ち位置や地政学的リスクも書かれている。今後AIが本格的に社会実装されると仕事がなくなる人が増えるのは不可避。そうなるとベーシック・インカムの導入が考えられるが、それを実行しようとした際に減少している日本の人口が良い方向に働くとしている。その他さまざまな要因で海外マネーが日本に流入するという展開。歴史宗教観点での地政学はしっかり学ばないと今起きている事象の根本理由が見えないのでもっと勉強しようと思った。読みやすく頭にも入って来やすい一冊だった。

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米中、二つの大国の状況、
世界の地政学など、とてもわかり易く
書かれており、勉強になった。
特に中国、ロシアの関係については
興味深い内容だった。

人口減少がこれからのAI時代には
メリットになるという点も納得する。

しかしながら、日本の未来が楽観視
しているのは、ちょっと賛同出来なかった。

逆に悲観的な典型的日本人の私には
この様な意識改革が必要なのかもしれない。

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面白かったし、かなりさっくり読める。

動画やテレビなどでエミン・ユルマズ氏が発言している内容が流れに沿って説明されており、
納得感のある内容だった。

情報が駆け巡りあらゆるソースにアクセス可能な時代だが、
情報というものはこういった書籍に比べるとやはり分断されたものが多く、
単語同士をつないでも接続詞次第で意味が変わってくるように、
受け取り方や情報同士の繋ぎ方でかなり差が出てしまうなと。
（バイアスがかかるという意味で）

また、切り取り方でも意味合いが変わってしまうので、
「本で読む」ということはやはり大切だと思う。


・日経平均はこれから伸びていくがリスクもあるよ
・新冷戦時代の流れはこうなりそうだよ
・地政学リスクも当然あるよ　　などなど

個人的にはこれを読んで感じたことは、
やはり資本主義観点のグローバリズムからの脱却、
ナショナリズムの台頭といった過渡期の中にいるということが、
世界的な流れなのではないかと感じている。

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　トルコ出身エコノミストの地政学的視点と日本観を知りたいと思い購入した。簡潔な文体で読みやすく、3時間かからずに読むことができた。
　地政学部分は納得できることが多く、自分とは別視点からの言語化を楽しむことができた。予言書ではないので話半分な部分もあるが、著者の経歴からどういった分析が生まれるのかを知ることで深く考えることにつながった。
　後半はやや日本に期待を変えすぎにも思える。こんな日本にして欲しいという日本人へのエールと受け止めたい。

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23年間の調整を経て、2013年から2053年まで日本株は上昇トレンドに入るというのが筆者の考え方。これから日本に強烈なインフレが起こるという見解に共感できるようであればこの本のいう30年の時を経て日経30万円を超えるというのはあり得ると思う。新NISAでオルカンやS＆P500一辺倒に疑問を持つ人は読んでみると自分の考えがまた整理できるかもしれない。

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今後の経済の見通しを、地政学という観点から俯瞰するきっかけを提供してくれた。新しく認識した点としては、フィリピンが地政学的に米中新冷戦の重要な拠点となることである。

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目新しいものはなにもない。
地政学の話が8割。
なら他の本で充分

世界的な金融緩和が資産バブルをもたらした。

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実は、タイトルになっている「エブリシング・バブルの崩壊」に関する説明はそれほど厚くない。
著者にとって、「エブリシング・バブルの崩壊」は所与の前提ということだろう。
むしろ日本経済をとりまく国際情勢の分析がメインとなっている。
株式相場の短期的な動きを予想するようなものではなく、長期的にみて日本の証券市場には希望があることを説明している（もちろんリスクの説明もあり）。
本書の評価は色々とあるだろうが、著者が頭のよい人であることは理解できた。

以下、本書における著者の主張で印象に残ったところを二つほど。
(1) 日本の政治の質が悪いのは、市井の人たちが政治に興味がないから。もっと政治に関心を持つ人が増えれば、優秀な政治家が選ばれるようになるはず。そのために、納税者の権利を代弁する政党の出現が望まれる。
(2) 日本は今まで少子化に本気で取り組んだことはない。本気で少子化対策を行うつもりがあれば、年収800万円以上程度の中産階級に属する世帯の可処分所得を増やすべき。

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今までの本より地政学的な観点が多めかと思う
。トルコ出身のためか中東情勢にかなりのページ数を割いており、自分にとってはありがたかった。

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中国の今後、米中関係、地政学リスクについての将来予測を書いているけど、全体的に薄味な内容。
リアルタイムで状況が変わる内容も多く、本という形式でまとめるとすぐに陳腐化する。雑誌コラムやメルマガで配信する内容だと感じた。

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アメリカテック企業のAIバブルは弾け、米中新冷戦、中国経済の崩壊、そして猛烈な日本買いがやって来て、2050年には日経平均株価は３０万円になる。なぜか、という本。
そりゃ中国の不動産問題は既に顕在化し、半導体摩擦によるITの停滞も懸念される。米国もドル高金利高、住宅、個人消費など多くの問題を抱えているだろう。
米中新冷戦により、経済グローバリズムは終焉し、ブロック経済へと移っていくと著者は見る。
そして話は地政学。中東やロシア、東アジアへ。
そんな中で日本が生き残るための活路とは？
それは日本に中国から逃げてくるお金、米国の東アジアにおけるプレゼンスを維持するためのお金、更に中国から不安を感じた優秀な中国人の流入、そして問題となっている少子化がAI時代には有利に。他の国はAIにより大量の人手が余ってしまうから。
ではこれから何に投資すべきかというと、なんと米国債と金推し！なんで日本株でないのか･･･。今まで書いていたことはなんなんだ、という話。
そして日本のリスク要因はインフレ。日本政府は、日本を高インフレが襲ったとしても、インフレを止める政策を一切講じなくなる恐れがある。いや日本ダメじゃん。(この日本国債借金棒引き計画は既にあらゆるところから警告されているが)
最後に日経平均３０万円になる理由だが、インフレで国民が株式投資になだれ込む、グローバル資本も集まってくる、というものだ。
しかし私ならインフレ通貨の国に投資などしないけど。迷走気味の本であった。

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グローバル資本が日本に集まってくる理由を地政学や米中の今後の推移、日本人の特性などでわかりやすく説明してくれた。
日本人として自信がつくとともに俯瞰的な視点でリスクにも注意を払い続けなければならない事も学べた。

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　日本に関していえば、全自動化の技術が完成した時には、望むと望まざるとにかかわらず、だいぶ人口が減っている。人口増加国よりダメージはかなり少ないはずだ。その分、人間のリソースをよりクリエイティブな分野に集中し、未来に高い価値を生む労働を発明していけばよい。自動化時代において、人口減少はむしろ追い風といえるのだ。
　移民大国といわれる米国でさえ、現在、人手不足が叫ばれる中でさらに移民を増やすととには拒否反応が出ている。これは将来、人間が余る時代を見越してのことだと私は考えている。


ちなみに日本が中国から輸入しているものを構成比別に見ると、次のようになる。
機械及び輸送用機器44.6%
雑製品22.7%
原料別製品12.3%
化学工業品9.0%
食料品及び生きた動物4.4%
その他2.9%
　これらに加え、日本は中東からの原油輸入に大きく依存していることも、忘れてはいけない。中東産原油はマラッカ海峡を通過して日本に入ってくる。前述したように、南シナ海での有事が重なったら、恐らく中東産原油が日本に入ってこなくなるか、入ってくるとしても相当、難航するはずだ。結果、当然のことながら輸入に際してもかかるコストが増大するため、石油やガソリン、灯油などの値段が大幅に跳ね上がってしまうだろう。
　したがって国家安全保障の観点からすると、日本をいかにして自給自足できる国にしていけばいいのか、真剣に考えなければならない時期に来ている。
　国家安全保障というと、すぐに戦闘機や戦車、その他の武器関係にばかり目が行ってしまいがちだが、そうではない。武器はあくまでも狭義の防衛関連だ。私が言いたいのは、もっと広義の防衛関連である。
　その観点でいえば、食料関連の企業は立派な防衛関連企業だ。食料安全保障という言葉もあるくらいだ。その他、サイバーセキュリティも防衛関連企業に入ってくる。南シナ海や台湾海峡で有事が起こるという最悪のシナリオを想定すれば、日本は広義の防衛関連をしっかり整備する必要がある。


　日本人を見ていて思うことがある。それは、政治に対する無関心ぶりがすごいことだ。
　市井の日本人がもっと政治に関心を持つようになれば、前述したような時代に合った、優秀な政治家が輩出される可能性が高まる。
　そのためには、日本人の納税者の権利を守る政治をするべきだ。いや、日本の納税者の権利を代弁する政党が必要だと言うべきだろう。
「納税者の権利を守るのは政治家の務めとして当然のことではないか」と思った人は、搾取されている。日本には、納税者の権利を守ることを是とする政党は、一つも存在しない。あの自民党でさえもがそうだ。