1978年、神奈川県生まれ。2001年にインプレスに入社し、記者として携帯電話業界やネット業界を取材。13年からハフポスト日本版でデータを用いた報道に携わり、BuzzFeed Japan副編集長や同Entertainment編集長を務めた。20年11月に朝日新聞に入社。21年4月から朝日新聞デジタル編集長。
粗悪なインターネット広告が、なかなかなくなりません。著名人を騙るもの、痩身や性的な魅力など心身のコンプレックスを煽るもの、こうした広告で気分を害したことがある人も多いはずです。本来はGoogleをはじめ、広告配信に関わるプラットフォーム業社
自主的に対応できなければ、公権力から規制されることになるーー。表現の自由と規制とのバランスは、インターネットが普及して以来、常に議論になってきました。しかし、現在のプラットフォームによる広告の問題は、これまでとはスケールが違います。なぜなら
製菓業界では、アメやガムが持っていた市場の多くを今はグミが吸収してしまったと言われています。アメのように口の中からなくす時に、ガリっと噛み砕く必要がなく、ガムのように味がなくなった後に捨てる必要がないグミは、仕事中のリフレッシュメントとして
このコラムを読んで、ふと気づいたことがある。 私自身が、すっかりテキスト情報のレシピに頼らなくなっているということだ。今、何か作りたいものがあったら、真っ先にYouTubeを検索してしまう。動画で調理の様子を見ていれば、「中火」「適量」「
「先進国において、第4の携帯電話事業者は生き残れるのか?」。楽天の挑戦の意義とは、まさにここにあります。2000年代、先進国において携帯電話事業者の再編が進みました。そこで見えてきたことは、「生き残れる事業者は3つ」という経験則です。それで
買収から1年、Xは迷走を続けています。Facebookなどで誤情報が拡散し、選挙結果に影響を与えたと言われる2016年の米大統領選以降、誰でも投稿できるSNSに向けられる社会の目は一変しました。その場で行き交う情報の責任の一端は事業者にもあ
インターネット広告や通販サイトの行き過ぎた手法は、声を上げて問題にしていくことしか、現状、解決策がありません。記事にもあるように、多くの業者は決して悪いことをしているという自覚がなく、膨大なデータを集めて「最も売れる」手法を単純に選択し続け
宝島社は、80年代以降のサブカルチャーを牽引した、雑誌文化の中におけるいわばアイコンのような会社であり、蓮見氏はその立志伝中の人物でした。記事に書かれている雑誌のほかに、街の看板で笑えるもの、変なものの写真を集めた「VOW」や、普通の新聞や
和歌山に大規模データセンター建設。言われてみれば、なるほど、という立地です。 データセンターの用地は、記事にもあるように、地震の影響を受ける活断層から離れていること、津波の影響がないこと、電力などインフラが整っていること、データ通信の需要
テスラが温めてきた新モデルが、ついに発売されました。EV市場を切り拓いてきたテスラですが、決して足元は楽観できません。22年の世界のEV販売において、首位はキープしていますが、中国のBYDが猛烈に追い上げてきています。また、リーダーであるイ
「男は相談できないし、する習慣もない」 私が出演している朝日新聞ポッドキャストの番組で、そのような話をしたところ、多くのリスナーさんから反応がありました。私自身、恥ずかしいとか、そのように思ったことはなかったのですが、そもそも「他人に相談
テック企業にとってプロダクトを知り尽くしたエンジニアは、簡単に換えの効かない資産です。もし多数のエンジニアとアルトマン氏がマイクロソフトに移ってしまうとすれば、OpenAIという企業は抜け殻のようなもの。株主がこの事態を引き起こした取締役ら
「スマホとインターネット時代だなあ」。近年、流行語大賞のノミネートを見るたびに思うことです。かつて、テレビや新聞しかなかったころは、ノミネートされるような流行語はすべて、知っているのが一般的だったと思います。だって、「流行語」なんだし。しか
今からリリースが待ち遠しくてなりません。しかし、一つ気になることがあるのです。元のテープは70年代後半にレノンが 吹き込んだものということですが、 ビートルズの解散は 1970年です。つまりレノンが吹き込んだ当時はソロ活動のさなか。これを本
メンタルヘルス、ウェルビーイングという側面から、どうやってスマホと付き合うのかは、現代の最も大きな課題といえます。GoogleもMetaも、本業は広告。ビジネスのことだけを考えれば、1秒でも長くスマホを見ていて欲しいわけですが、そうとばかり
「とにかく人を集めたところにお金が入る」というのが、今のネットを支配するルールです。そうすると、多くの人の関心を集めることを事実とは関係なくセンセーショナルに作る、ということになりがちです。現実的に、今この動きを止められるのはネット広告大手
経営統合から2年半、ついに日本のインターネット空間に大きな影響力を持つ2社が合併しました。この2年半は、目立った統合によるシナジーは見られませんでしたがこれからどうなるのかは、金融や物販などあらゆる業種に影響力がある企業で、大袈裟に言えば国
オーバーツーリズムとSNSの関係については、たびたび話題になります。もちろん、現地の文化や住民の方々への配慮は必要ですが、今すでに、スマホネイティブ、SNSネイティブの30代以下の層はすでに主要な購買層になりつつある今、モラルだけを呼びかけ
大規模な生成AIを動かすには膨大なデータと、膨大なコンピューティング能力、つまり計算するコンピュータの量が必要になります。そうなると、資本力のあるGoogleやマイクロソフトといった巨大企業が強いことになります。パソコンやスマートフォンのO
報道機関にとって、頭の痛い問題です。Googleのようなプラットフォーマーの力を借りなければ、多くの人には情報が届かない。しかし、そこから得られる収益だけでは報道体制を維持できない。この状況は日本でも変わりありません。