2024年に「ITmedia エンタープライズ」に掲載された「IT投資」分野で特に注目度が高かった記事10本を紹介します。
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2024年も「ITmedia エンタープライズ」をご愛読いただきありがとうございました。
ビジネスでのAIの利用が本格化する中で、専門性の高い業務にいかに適用するか、費用対効果のバランスは適正なのかなど、よりシビアに有用性を問われる段階に入ってきました。
また、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増える中で、SIerへのDX支援依頼が増加し、SIerのリソースが逼迫(ひっぱく)する状況が生まれています。ビジネスでのニーズに迅速に適応できるITシステムの在り方を模索する中で内製化を進めるユーザー企業が増えるなど、SIerとユーザー企業の関係が変わりつつあります。
本稿ではITmedia エンタープライズに掲載された「IT投資」分野で特に注目度が高かった記事10本を紹介します。2024年の振り返りとしてお楽しみいただければ幸いです。
多額の賠償金請求が話題になった日本通運とアクセンチュアの訴訟。SIer側からシステム開発に長年携わってきた筆者が、「誰もが当事者になり得る理由」と「SIビジネスが抱える歪み」を解説します。
先進技術が高嶺の花だったのは今は昔で、AIをはじめとする先進技術を無償で試せる環境が整いつつあります。それにもかかわらず、IT部門はなぜ先進技術にチャレンジできないのか。元IT部門の筆者がたどり着いたその理由とは。
ビジネスでの生成AIの活用を模索する企業が増える中で、「導入したものの、なぜか利用が拡大しない」という声が多く上がっています。生成AIの導入支援を手掛けるコンサルタントが、全社展開を阻む「3つの壁」とその対応策を語ります。特にIT部門由来の「壁」は、2025年に生成AIの社内での浸透施策を考える際のヒントになりそうです。
ベンダー各社の「AIエージェント」開発が進み、2025年はユーザー企業が「AIエージェント」とどう向き合うか、どう使っていくかが問われる年になりそうです。一方で、読者を対象としたアンケート調査によると、どのAIをどの業務で利用するか、費用対効果をどう測るべきかを決めかねている企業も多いようです。2025年も最新のトレンドを紹介しつつ、ビジネスに「効く」IT活用の在り方を探っていきたいと考えています。
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