能登半島地震後、珠洲市に置かれた南あわじ市のトイレカー。自治体でも災害時トイレの備えが進むが、この段差を上るのが難しい避難者もいる=2024年5月6日、石川県珠洲市内

 阪神・淡路大震災で初めて、災害時の課題として注目されたトイレの不足。その後、携帯トイレなどが普及し、備蓄ができるようになった。ただ、それで十分なのか。高齢化で配慮が必要な避難者も増えている。30年前の被災地でトイレボランティアとして活動した日本トイレ協会(東京都)の山本耕平会長(69)は「量だけでなく質的な問題も考えるべきだ」と訴える。