がんが日本社会に与える経済的負担が2015年時点で2兆8597億円に上るとの推計を、国立がん研究センターなどの研究グループが発表した。このうち、禁煙やワクチン接種などで予防可能ながんが1兆円超を占めたという。研究グループは「適切ながん対策は命を救うだけでなく、経済的にも重要であると示された」としている。

　がんは1981年以来、日本人の死因1位を占め、年間100万人が罹患（りかん）し、38万人が亡くなっている。リスク要因の中には、感染や喫煙、飲酒など、予防可能とされるものも多い。

　研究グループは、2015年時点にがんで治療を受けた約400万人のデータをもとに、治療にかかった医療費や、働けなくなったり死亡したりした場合の労働損失を推計した。

　がん全体だけでなく、予防できるリスク要因によって引き起こされるがんについても経済的負担を算出。全体の2兆8597億円の約35%に相当する約1兆240億円だったという。男女とも胃がんの経済的負担が最も高く、男性は肺がん、女性は子宮頸（けい）がんが続いた。

　リスク要因別に見ると、「感染」が最も経済的負担が多く、ピロリ菌感染による胃がんは約2110億円、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染による子宮頸がんは約640億円だった。次いで経済的負担の多かったリスク要因は「能動喫煙」で、肺がんが約1386億円を占めていた。

　研究グループの斎藤英子・国立国際医療研究センター上級研究員は「定期的ながん検診やHPVワクチン接種、禁煙を推進することで、経済的負担の軽減につながる可能性がある」と語る。