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　大手タイヤメーカーのブリヂストンが1日、国際オリンピック委員会（IOC）の最高位スポンサー（TOP）の契約を今年いっぱいで終了すると発表した。9月にはトヨタ自動車とパナソニックも相次いでTOPの契約満了を明らかにし、TOPから日本企業が姿を消す。

　元電通で、長くスポーツビジネスに関わってきた鶴田友晴さん（74）は、パナソニックがまだ松下電器産業だった1987年に、IOCとの間でTOPの契約を仲介した一人だった。

　84年ロサンゼルス五輪の商業的な成功に伴い、IOCは権利関係が複雑だった五輪でのマーケティング権を整理して、原則「1業種1社」のTOPを作った。

　鶴田さんは「目新しさがあったし、スポーツの世界大会が今ほど多い時代ではなかった。五輪を通して、世界中で自社の商品を広報できる価値は、今よりも数段大きかった」と振り返る。

　鶴田さんは今回の日本企業のTOP撤退には三つの理由があると見る。

　一つは協賛費の高騰だ。

　当初、パナソニックがIOC…