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　通販大手ジャパネットグループが地元の長崎で手がける、サッカー場やホテル、商業棟などを備えた複合施設「長崎スタジアムシティ」（長崎市幸町）が10月14日に開業する。「民間主導の地域創生」を掲げた、事業費約1千億円の異色プロジェクトだ。

　東京ドーム1.5個分の敷地はJR長崎駅から徒歩10分の約7.5ヘクタール。三菱重工業長崎造船所の幸町工場跡で、大規模再開発事業の公募に2018年に応じた。

　長崎市中心部は平地が乏しい。ジャパネットホールディングス（本社・長崎県佐世保市）の高田旭人社長は「場所が圧倒的に良かった。チャンスを逃したら二度とこんなことは起こらないと思った」と振り返る。

　グループ傘下には、サッカークラブのV・ファーレン長崎(J2)がある。2017年、経営危機に陥ったクラブを子会社化したのを機に、スポーツを通じた「地域創生」を「通販に並ぶ二つ目の柱」に位置づけ、20年にはプロバスケクラブの長崎ヴェルカ(B1)を立ち上げた。

　スタジアムシティは、V・ファーレンの新本拠となる「ピーススタジアム」、ヴェルカの新本拠となる「ハピネスアリーナ」を中核に、各種小売り・飲食店や温浴施設がある商業棟、スタジアムのピッチを見下ろすホテルと駐車場棟、民間企業や長崎大学のサテライトキャンパスなどが入るオフィス棟で構成する。

なぜ民間企業が？　高田社長が語る意義

　スタジアムなど複合施設を中…