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　フリースクールを運営する有志が昨年、子どもが不登校になった要因を保護者に尋ねるアンケートを長野県内で実施した。不登校の原因を探る調査は文部科学省も毎年、実施している。にもかかわらず、独自に調査したのは、文科省の調査が実態把握につながっているのか疑問があったからだ。独自の調査によって得られた回答は文科省調査とは大きく異なる結果となった。

　調査を実施したのは「信州居場所・フリースクール運営者交流会」。県内でフリースクールなどを運営する約20人からなる。茅野市で妻とフリースクールの運営に携わる村上陽一さん（52）が発起人を務める。

　文科省は毎年「児童生徒の問題行動・不登校調査」を実施し、不登校の子どもを対象にその要因を調べている。実態把握と適切な支援につなげることを目的とし、学校の教職員が調査を担っている。

文科省の調査に感じた違和感

　まず村上さんが違和感を覚えるのはこの点だった。「いじめ防止対策推進法」は被害者が心身に重い傷を負った場合などに学校や教育委員会が「重大事態」と認定し、調査すると定めている。これまで村上さんが、いじめや友だちとの関係が影響し不登校になったと思われる事例を把握し、「重大事態として対応すべきだ」と学校に伝えても、聞き入れてもらえないことがあった。

　文科省調査には「教職員との関係をめぐる問題」が原因かと尋ねる質問項目があるが、調査を担う教職員が自らその項目を選ぶだろうかという疑問もあった。

　文科省によると、年間30日…